【絶対やるべき】流行りのポイント投資は稼げるの?オススメのサービスとメリット・デメリットを紹介!Tポイントや楽天SP、dポイントどれがいい?

ポイント投資とは、楽天ポイントやdポイントなど、各企業がサービスの利用者に対して還元しているポイントで資産運用をするサービス。

これまでは買い物や商品との交換に限られていたが、株式投資や投資信託などの「資産運用」が選択肢に増えたことで、ポイントの利便性がさらに高くなったといえるだろう。

目次

ポイント投資とは

ポイント投資とは、買い物などで溜まったポイントを、消費のためではなく投資のために使うことができるサービスのことです。

楽天カードで100万円分購入すると、大体1万ポイントがもらえます(還元率アップとかキャンペーンがあるともっともらえます)。

で、この1万ポイントを使って株の購入だったり、不動産投資ができるのが「ポイント投資」と呼ばれています。

いわゆる「ポイ活」と呼ばれるものとは少し違っていて、ポイ活ではポイントサイトというポイントをもらうことに特化したサイトを使います。

詳しいことは別記事で書いていますので、そちらもご覧になってみてください。

NTTdocomoのdポイント投資サービス、楽天証券の投資信託ポイント買付サービスや、Tポイント投資などがあります。

投資に使えるポイントは次の5つです。

  • Tポイント
  • 楽天ポイント
  • dポイント
  • LINEポイント
  • 永久不滅ポイント

ポイント投資が流行っている理由

ポイント投資が流行っている理由ですが日本独自の文化にあります。日本では買い物をしたときにポイントを付与すると言う仕組みが社会全体で構築されています。アメリカあぁに代表される海外の国ではポイントを発行して顧客を囲い込もうとすることがあまり行われていません。それに対して日本の会社では顧客を囲い込むためにそれぞれの会社が独自のポイントを発行しています。ユーザにとっては非常に不便な仕組みではあるのですがせっかくもらえるポイントですので有効活用しようと考えている人が多いです。しかし実際に貯めたポイントを使う先っていうのがあまりないのが現状でした。貯めたポイントがそのまま失効してしまうと言う人も多かったのですが投資に使えるように楽天がしたことによってポイント投資しようって言う人が増えました。その時に楽天ユーザがポイント投資をし始めて他のポイント会社の投資に使えるようにしようと追随したのが流行のきっかけです。

なかでもTポイント投資は”後発”だ。2018年10月30日、SBI証券とCCCマーケティングは資本業務提携契約を締結し合弁会社を設立、取引に応じたTポイントの付与およびTポイントを使って金融商品が購入できる「Tポイント投資」サービスを開始した。

SBI証券とCCCマーケティングは、合弁会社としてSBIネオモバイル証券を設立し、スマートフォンをメインチャネルとした金融サービス提供を開始することを発表した。

SBIネオモバイル証券では、Tポイントプログラムを導入。取引に応じてTポイントを付与、またTポイントを使って金融商品を購入できる「Tポイント投資」サービスを提供する。

投資経験が少ないユーザーも利用しやすいサービスを目指すという。Tカードの購買データを活用して、ビッグデータ解析に基づいた投資情報サービスの提供も検討する予定だ。

SBIネオモバイル証券の主なサービス内容は、以下のとおり。

  • 取引に応じてTポイントが『貯まる・使える』
  • スマートフォンだけで完結するシンプルな取引環境
  • 若年層でも始めやすい格安な手数料体系
  • Tカードの購買データを活用した独自の投資情報

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SBI証券もTポイントプログラムを開始

SBI証券は、2019年7月20日よりTポイントプログラムを開始することを発表した。これによりTポイントで投資信託の買い付けが可能となった。

対象となる取引・サービスは以下のとおり。

– 国内株式現物取引(国内株式手数料マイレージ)
– 投資信託取引(投信マイレージ)
– 金・プラチナ取引(金・プラチナ・銀マイレージ)
– 新規口座開設
– 国内株式入庫
– 各種キャンペーン

「ポイント投資」サービス、続々と

dポイント(NTTドコモ)

2018年5月、NTTドコモはdポイントを使った投資サービスを開始している。同社によると、保有するdポイントを使って投資体験ができる新しいサービスだ。

dポイントを「運用ポイント」に交換(追加)すると、運用ポイントが投資信託の基準価額に連動して毎日変動。運用ポイントはいつでもdポイントに交換(引出)することができるという。

運用中のポイントが何ポイントになっているかは、スマホからすぐに確認できる。ポイントの追加や引き出しも、リアルタイムで簡単にでき、ロボアドバイザーによる将来の資産予測が簡単にできるシュミレーター機能付きだ。

楽天スーパーポイント(楽天)

2018年10月、楽天スーパーポイントで投資体験できる「ポイント運用 by 楽天PointClub」が開始された。各種サービスや提携店舗の利用で貯まった楽天スーパーポイントを運用できるサービスだ。

設定した楽天スーパーポイントは、楽天証券で購入可能な投資信託の基準価額に原則連動しており、日々増減する。実際の投資に似た体験が行えて、楽天証券の口座がなくても利用可能だ。

運用で増加した楽天スーパーポイントは、いつでも1ポイント単位で引き出し可能。楽天の各種サービスや提携店舗で利用できる。本格的な資産運用を希望する場合は、楽天証券でポイントを利用した投資信託の購入なども可能という。

ポイント投資で若年層を取り込む

政府や多くの企業が「貯蓄から資産形成」を目指してさまざまな取り組みを行なっているが、ポイント投資もその一つとして注目されている。ポイント投資によって若年層の資産形成は活性化されるのか注目である。

ポイント投資ができる主要会社

ポイント投資が可能な会社は下記3つが利用者数・運用額などからメジャー。各会社の詳しい情報についてはのちほど解説する。

楽天ポイント投資 楽天ポイントの投資は、楽天証券から行う。楽天証券では投資信託の買い付け(運用)が100ポイント(100円)からと手軽。
ドコモのdポイント投資 dポイントはNTTドコモが発行しているポイントで、ロボアドバイザーの大手「THEO」の商品と連動。
セゾンのポイント投資 大手クレジットカード会社の1つであるクレディセゾンの投資は、同社発行のクレカの利用で貯まる「永久不滅ポイント」を使う。マネックス・セゾン・バンガード投資顧問の商品と連動。
ポイント投資の仕組み

各社発行のポイントを運用原資として投資を行う「ポイント投資」。各社さまざなかたちで、ポイントによる資産運用サービスを実現した。

ポイント発行会社×証券・資産運用会社

dポイントを発行するNTTドコモのような「ポイント発行会社」と証券会社や資産運用会社(ロボアドバイザーなど)が連携してポイント運用サービスが可能になった。楽天ポイントのようにグループ会社に証券会社を持つ会社もある。

【ポイント発行会社×証券・資産運用会社】
■dポイント×THEO(NTTドコモ×お金のデザイン)
■楽天ポイント×楽天証券(楽天グループ)
■永久不滅ポイント×MSV(クレディセゾン×マネックス・セゾン・バンガード)

楽天ポイント投資について特徴を解説

楽天ポイントは関連サービスが多彩で、保有したことがある人も多いだろう。ポイントの投資は、「楽天証券から投資信託を購入する方法」と「疑似投資サービスでポイントが増減する種類」と2タイプある。

■「投信を買うタイプ」と「疑似投資サービス」の2種類を用意
■100ポイント(100円)から投資信託を買うことができる
■楽天カードの利用でポイントはさらに貯めやすく
■投資信託の保有でもポイントは貯まる

楽天のポイント投資は積立もできる

楽天ポイント投資のメリット・デメリット

ポイントは少しずつ積み立てながら投資することも可能。楽天証券の「投信積立」というサービスにて、100ポイント以上であれば1ポイント単位で申し込みできる。

また現金と併用した積立投資もできるので、たとえば現金2000円+1000ポイントといった組み合わせでの運用も。

投資信託を保有する間もポイントは貯まる

投資信託の保有額が50万円以上になると、ポイントがもらえる。年間で最大12000ポイントまで貯めることが可能。ポイントが貯まる対象銘柄はこちら。

ドコモのdポイント投資について特徴を解説

ドコモの携帯ユーザーなら、dポイント保有者は多いだろう。使い道に困っていた人が多かったのか、投資サービスのリリースから1か月以内に、利用者10万人を超え、運用総額が2億ポイントにもなった。

■100ポイントから投資が可能
■dカードの利用でポイントはさらに貯めやすく
■ロボアドバイザー「THEO」と連携

dポイント投資のメリット・デメリット

dポイント投資では「THEO」が運用する商品の価格に連動するかたちとなる。「THEO」はFintechとしてロボアドバイザーが注目を集めた初期のころからサービスを提供。

THEOが運用する投資信託の基準価額の変動にあわせて、ポイントが増減するという仕組み。ポイントの増減は平日17時ごろ更新予定(土日は増減しない)。

どの商品に連動するかは、わかりやすく「アクティブコース」「バランスコース」という名前になっている。この2タイプからひとつを選択する。

【dポイント投資2つのコース】
アクティブコース
債券よりも株式に大きく比重を置き、高いリターンを目指すコース
バランスコース
株式よりも債券にやや比重を置き、安定したリターンを目指すコース
※両方のコースを同時に稼働させることはできない
※THEOの連動する投資信託についてはこちら
ドコモポイント投資の手数料

dポイントによる投資において、利用手数料はかからない。

セゾンのポイント投資について

セゾンポイント投資というものもあります。ただ、他の3つに比べると貯めている人も少ないので、ポイント投資の中ではあまりオススメできません。

よほどの理由がない限りは、上の3つのどれかから選ぶことをおすすめします。

クレディセゾン関連のカードは日本でもトップクラスの保有者数を誇り、セゾンが提供する「永久不滅ポイント」を持つ人も多いだろう。セゾンのポイント投資は2018年7月時点で、15万人以上のユーザーが体験しており、総運用金額は10億円分以上。

■1ポイントから投資が可能(チャージは100ポイントから)
■投資信託運用コースは4タイプ
■セゾンカードとの連携でポイントが貯まりやすい

セゾン

セゾンポイント投資(投資信託)の仕組み

セゾンの投資は「マネックス・セゾン・バンガード投資顧問」の投資信託の基準価額に連動することで、ポイントが増減する。

【セゾンポイント投資4つのコース】
日本株(TOPIX)コース
東証株価指数(TOPIX)の数値と連動するコース。東証1部上場銘柄すべての価格の平均値となるTOPIXは日本株市場が好調なら上昇する。
アメリカ株(VOO)コース
S&P500という指数の数値に連動するコース。S&P500はニューヨーク証券取引所などに上場する大型株500銘柄をもとに算出した株価指数。アメリカ株式市場の時価総額の8割近くを占めるため、アメリカの株式市場が好調なら上昇する。
アクティブコース
投資対象を国内外株式(約7割)にしたコース。海外の方が多く、なかでも北米の比率が多い。マネックス・セゾン・バンガード投資顧問が運用する「MSV内外ETF資産配分ファンド(Hコース)」の投資信託と連動。詳細はこちら。
バランスコース
投資対象を債券中心としたコース。マネックス・セゾン・バンガード投資顧問が運用する「MSV内外ETF資産配分ファンド(Aコース)」の投資信託と連動。詳細はこちら。
株式に投資できるコース

セゾンポイント投資は、StockPointが提供するサービスと連携し、株銘柄への投資も可能。永久不滅ポイントの1ポイントを対象銘柄のストックポイント(4ポイント)に交換し、その銘柄のポイントが対象株価と連動し、増減する仕組み。ストックポイントから永久不滅ポイントに交換する際は、ストックポイント5.1ポイント⇒永久不滅ポイント1ポイントとなる。

セゾンポイント投資は積立投資も可能

セゾンのポイント投資は積立投資が可能。ポイント運用口座の「つみたて」から、積み立てしたいコースとポイント数を設定すれば、毎月25日(土日祝など市場が休場の場合、翌営業日)に自動で購入する。

ポイント投資とは、買い物などで溜まったポイントを、消費のためではなく投資のために使うことができるサービスである。NTTdocomoのdポイント投資サービス、楽天証券の投資信託ポイント買付サービスや、Tポイント投資などがある。

なかでもTポイント投資は”後発”だ。2018年10月30日、SBI証券とCCCマーケティングは資本業務提携契約を締結し合弁会社を設立したことを発表。若年層をメインターゲットとし、スマートフォンをメインチャネルとした金融サービスを提供、取引に応じたTポイントの付与およびTポイントを使って金融商品が購入できる「Tポイント投資」サービスを開始した。

SBI証券とCCCマーケティングは、合弁会社としてSBIネオモバイル証券を設立し、スマートフォンをメインチャネルとした金融サービス提供を開始することを発表した。

SBIネオモバイル証券では、Tポイントプログラムを導入。取引に応じてTポイントを付与、またTポイントを使って金融商品を購入できる「Tポイント投資」サービスを提供する。

投資経験が少ないユーザーも利用しやすいサービスを目指すという。Tカードの購買データを活用して、ビッグデータ解析に基づいた投資情報サービスの提供も検討する予定だ。

SBIネオモバイル証券の主なサービス内容は、以下のとおり。

– 取引に応じてTポイントが『貯まる・使える』
– スマートフォンだけで完結するシンプルな取引環境
– 若年層でも始めやすい格安な手数料体系
– Tカードの購買データを活用した独自の投資情報

SBI証券もTポイントプログラムを開始
SBI証券は、2019年7月20日よりTポイントプログラムを開始することを発表した。これによりTポイントで投資信託の買い付けが可能となった。

「Tポイント投資」は、ぶっちゃけ流行るのか?
メインターゲットは若年層だ。同社によると、年間利用T会員数は6,788万人、20代は1000万人を超えるという。Tカードを利用する20代は、20代人口の82.3%に当たる。(2018年9月末現在)

若年層・投資未経験層の資産形成に注力してきたSBI証券とタッグを組むことで、若年層の「Tポイント投資」を促進する構えだ。

「Tポイントはたまりにくい」との声も
Tポイントはサービス開始から15年を迎え、コンビニエンスストア、スーパーマーケット、ドラッグストア、飲食店、衣料店、家電量販店、携帯電話、ネットショッピング、電気・ガスなど、生活のあらゆる面で利用できるサービスだ。

しかし、ネット上のコメントを見てみると、「Tポイントはたまりにくい」という声も多い。確かに筆者も、Tカードは持ってはいるが、使っているのはファミマだけで、一向にポイントがたまらない。株式投資に使えるほどポイントを保有する20代を、どれくらい見込んでいるのか気になるところだ。

還元率の低いTポイントではなく、dポイントや楽天ポイントをためているという声も目立つ。注目すべきは、両ポイントとも「ポイント投資」サービスを開始している点ではないだろうか。

「ポイント投資」サービス、続々と
dポイント(NTTドコモ)
2018年5月、NTTドコモはdポイントを使った投資サービスを開始している。同社によると、保有するdポイントを使って投資体験ができる新しいサービスだ。

dポイントを「運用ポイント」に交換(追加)すると、運用ポイントが投資信託の基準価額に連動して毎日変動。運用ポイントはいつでもdポイントに交換(引出)することができるという。

運用中のポイントが何ポイントになっているかは、スマホからすぐに確認できる。ポイントの追加や引き出しも、リアルタイムで簡単にでき、ロボアドバイザーによる将来の資産予測が簡単にできるシュミレーター機能付きだ。

楽天スーパーポイント(楽天)
2018年10月、楽天スーパーポイントで投資体験できる「ポイント運用 by 楽天PointClub」が開始された。各種サービスや提携店舗の利用で貯まった楽天スーパーポイントを運用できるサービスだ。

設定した楽天スーパーポイントは、楽天証券で購入可能な投資信託の基準価額に原則連動しており、日々増減する。実際の投資に似た体験が行えて、楽天証券の口座がなくても利用可能だ。

運用で増加した楽天スーパーポイントは、いつでも1ポイント単位で引き出し可能。楽天の各種サービスや提携店舗で利用できる。本格的な資産運用を希望する場合は、楽天証券でポイントを利用した投資信託の購入なども可能という。

ポイント投資で若年層を取り込む
政府や多くの企業が「貯蓄から資産形成」を目指してさまざまな取り組みを行なっているが、ポイント投資もその一つとして注目されている。ポイント投資によって若年層の資産形成は活性化されるのか注目である。

\余ったTポイントで投資できる!/

SBI証券でのTポイント投資

SBI証券は7月3日、Tポイント・ジャパンと業務提携契約を締結し「Tポイントプログラム」を7月20日より開始すると発表した。

Tポイントプログラムにより、Tポイントを利用して投資信託商品に投資できる「Tポイント投資」や、国内株式現物の取引額などに応じてTポイントを貯めることが可能となる。

Tポイントは年間6,946万人が利用する共通ポイントサービス。Tポイントプログラムを導入することで、資産形成初心者の取り込みを狙う。

Tポイント投資のメリット・デメリット

Tポイントで投資する
Tポイントを使っての投資では、投資信託の買付代金の全額、または一部にTポイントが利用可能となる。対象サービスは金額指定の買付。ただし、積立買付、口数買付、ジュニアNISA口座における買付は対象外となる。

1ポイント1円相当で、利用上限はなし、最低1ポイントから利用可能。

Tポイントを貯める
SBI証券ではさらに、対象となる取引やサービスを利用することでTポイントを貯められるようになる。対象となる取引・サービスは以下の通り。

国内株式現物取引(国内株式手数料マイレージ)
投資信託取引(投信マイレージ)
金・プラチナ取引(金・プラチナ・銀マイレージ)
新規口座開設
国内株式入庫

LINE証券のLINEポイント投資とは

LINEが提供するのがLINE証券です。

こちらはLINEをよく利用している人が貯めたLINEポイントで投資ができるサービスになります。

LINEポイント投資のメリット・デメリット

LINEアプリ上でそのまま投資ができるので時間節約

どのポイント投資が稼げるの?オススメを紹介

一番気になるのはどのポイント投資がいいのか?ということでしょう。

答えは、あなたがどのポイントを貯めやすいかによるというものです。

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